イベントを実行する上での法的な問題
主要な闇の勢力メンバーの逮捕に関しては、国際法上の裏付けが取れているので法的問題はない。
しかし、闇の勢力の末端部分(日本で言うなら暴力団)の一斉摘発は、現行法では困難な部分が多い。
イベント直後に法律を改正する時間はないので、国家の中枢を押さえたレジスタンスが
非常事態宣言を発令し、警察や軍(自衛隊)の権限を強化することで対処する。
レジスタンスが細かく指示を出しているので、権力が暴走する心配はない。
民衆に恐怖を与えない為に、非常事態宣言が出された事を公表しない可能性も有り得る。
参照：【考察】イベント時の警察、軍(自衛隊)の動き
カバールへの処罰
イベントからしばらく経ってから国民投票によって量刑を決定するプロセスが取られるが、
現行法では対応できないので法改正あるいは特措法を通すことで対処する。
(一時的に)死刑が復活する国も現れる。
問題は、それらの法改正や措置をレジスタンスが行えるか否かと言うこと。
下記に記す通り、イベント直後は誰も政治の実権を握っていない状態になるので、
レジスタンスがこれを行えない場合、イベント後に行われる選挙を待つことになる。
イベント時のレジスタンスの配置
人員の多くは人口密集地に配置されるだろう。
人口密集地はイベント時の混乱が大きくなりやすいと思われているからだ。
以下、レジスタンスのエージェントが配置あるいは通達が出されると思われる組織(随時追加)。
重要度：最高
政府機関、警察・消防、軍(自衛隊)、役所(地方自治体)、水道局、電力会社、金融機関、テレビ局
重要度：高
ラジオ局、電話会社、新聞社、運送(海運)会社、公共交通機関、ガス会社
重要度：中
医療機関、ISP(プロバイダ)、ルートサーバ(インターネットの中枢)、小売業、教育機関、製薬会社、
ISP以外のネットサービス各社、大規模なSNS
イベント後の株式市場
「株式市場は閉鎖され、二度と開かれることはない。」 (参照：“イベント”抄訳)
この一文が意味するのは、実体経済無しにお金を増やすのは許されなくなると言う意味である。
同様に、銀行も金利を取る事が出来なくなる。
個人投資家は姿を消し、各企業への資金の貸付は銀行に一元化される。
イベント時の政府・政権
逮捕の対象は政治家などにも及んでいるため、誰も実権を握っていない空位の状態になる。
しかし、治安などはレジスタンスに指揮された軍や警察が維持するので無政府状態とは言えない。
